湯浅誠の居場所に関する論文

【資料】

• （資料1）「地域の居場所とWell-being」（JP総研Research、vol.59、2022年９月）
• （資料2）「居場所づくりから考える地域づくり」（日本都市計画学会「都市計画」360号、2022年10月）

• 2022.12.15
  

  全国箇所数調査2022年度版(2023年2月確定値版)

  【調査資料】

  • （資料1）こども食堂全国箇所数調査2022結果のポイント
  • （資料2）都道府県別箇所数・充足率等一覧
  • （資料3）各県からのコメント
  • （別表1）都道府県別　回答主体および充足率・人口比内訳
  • （別表2）調査指標別　都道府県順位
    
    ※2022年12月15日発表の速報値から訂正あり（2023年2月13日)

  【その他】

  もっともお伝えしたいこと

  発表の詳細はコチラ

  • 2021.12.22
    

    全国箇所数調査2021年版

    【発表資料（リンク）】

    • （資料0）もっともお伝えしたいこと
    • （資料1）こども食堂全国箇所数調査2021結果（速報値）のポイント
    • （資料2）都道府県別箇所数・充足率一覧
    • （資料3）各県コメント
    • （別表1）回答主体と内訳（充足率・人口比）
    • （別表2）調査指標別　都道府県順位
      
    • ※2021年12月23日発表の速報値から訂正あり（2022年2月10日）

    発表の詳細はコチラ

    • 2020.12.23
      

      第1回こども食堂実態調査

      【発表資料（リンク）】

      • （資料4）第1回全国こども食堂実態調査結果（速報値）のポイント
      • （資料5）第1回全国こども食堂実態調査結果（速報値）詳細

      発表の詳細はコチラ

      • 2020.12.23
        

        全国箇所数調査2020年版

        【発表資料（リンク）】

        • （資料1）こども食堂全国箇所数調査2020結果のポイント
        • （資料2）都道府県別箇所数・充足率一覧
        • （資料3）コロナ禍の影響に関する各県コメント
        • （別表1）都道府県別回答団体・調査対象期間一覧
        • （別表2）都道府県別真の充足率内訳と主たる増加市町村
        • ＊資料1、資料2、別表2は、訂正あり（2021年2月6日）

        発表の詳細はコチラ

      • 2020.12.23
        

        『むすびえのこども食堂白書: 地域インフラとしての定着をめざして』刊行のおしらせ

        • むすびえでは、本邦初となる『こども食堂白書』を刊行しました。
          こども食堂の過去・現在・未来をまとめました。ご一読いただければ幸いです。
        • 詳細はコチラ
        •  
      • 2019.08.26 湯浅誠 論文「地域福祉研究」No 47、2019年3月）
        

        こども食堂の過去・現在・未来

      • 2019.06.26
        

        全国箇所数調査2019年版

        • ・本調査で、こども食堂が全国に少なくとも3,718箇所あることが確認された。
          【プレスリリースを確認する】
        • ・今回の箇所数調査では、何を「こども食堂」に含めるかは各自治体の申告に拠った。そのため、たとえば「食事も出している学習支援教室」が「こども食堂」にカウントされている自治体とカウントされていない自治体がありえる。また、夏休み等の長期休暇のみに開催されるこども食堂をカウントするかどうかも、判断がわかれた可能性がある。
        • ・充足率は（こども食堂数÷小学校数）×100で算出されている。（すべての子どもがこども食堂含む子どもの居場所にアクセスできるようになるために、全小学校区にこども食堂のあることが望ましい、との考えより算出）
        • ・小学校区に対するこども食堂の充足率は、沖縄県（60.5％）、次いで滋賀県（52.5％）、鳥取県（35.2％）が上位となった。一方、充足率が低いのは、秋田県（5.5％）、青森県（5.6％）、長崎県（7.0％）であった。充足率50％超が２県。25％超が6都府県（東京、鳥取、神奈川、京都、大阪、高知）となり、10％超が上記７都府県含めて35都道府県。2018年段階で10県あった5％未満は0に解消した。
        • ・本調査は、むすびえと各地域ネットワーク団体等と共に最新の調査結果をまとめ、2019年6月26日に発表された。
        • 190626第一部：ポイント
        • 190626第二部：箇所数・充足率データ
        • 190615第二部：調査主体・出所・市区町村別内訳
        • 190615第三部：諸注意・意義、若干の考察
        • 190615第四部：現場の受け止め

        詳細を見る[概要PDF]

      • 2018.04.03
        

        全国箇所数調査2018年版

        • ・本調査で、こども食堂が全国に少なくとも2,286箇所あることが確認された。
        • ・こども食堂の定義は、各市町村の定義にしたがっている。（そのため、たとえば「学習支援教室で食事も出している」場所が、自治体によってこども食堂数にカウントされていたり、されていなかったりする場合がありえる）
        • ・充足率は（こども食堂数÷小学校数）×100で算出されている。（すべての子どもがこども食堂含む子どもの居場所にアクセスできるようになるために、全小学校区にこども食堂のあることが望ましい、との考えより算出）
        • ・本調査は、むすびえの前身団体である「こども食堂安心・安全向上委員会（代表・湯浅誠）」により実施され、2018年4月3日に発表された。

        都道府県別の詳細を見る［PDF］

      • 2018.06.25 株式会社朝日学生新聞社（むすびえとの合同調査）
        

        「子ども食堂について小学生がアンケートに回答」

世代間交流や地域活性化、高齢者の孤立対策への広がりも～

小・中学生の保護者を対象とした「子ども食堂に関するインターネット調査

平成30年度厚生労働省社会福祉推進事業「生活的弱者への付き添い支援等社会的処方の成果の検証および生活困窮家庭の子どもへの支援に関する調査研究」報告書

平成30年度厚生労働省社会福祉推進事業「生活的弱者への付き添い支援等社会的処方の成果の検証および生活困窮家庭の子どもへの支援に関する調査研究」報告書

子ども食堂の認知等に関する調査

「子ども食堂実態調査結果について」

子供食堂向けアンケート調査結果、子供食堂ヒアリング調査結果など

「子ども食堂の活動に関する連携・協力の推進及び 子ども食堂の運営上留意すべき事項の周知について(通知)」

「子ども食堂の活動に関する福祉部局との連携について（通知）」

『だから、子ども食堂』

『地域で愛される子ども食堂　つくり方・続け方』

『子ども食堂をつくろう！―― 人がつながる地域の居場所づくり』

『現場報告“子ども食堂”これまで、これから』

『社会運動』421号「深刻化する子どもの貧困　子ども食堂をつくろう！」

『居場所のいない子どもたちへー　「食」と「教育」で支える大学・地域・NPOの挑戦』

『子どもの貧困と食格差：おなかいっぱい食べさせたい』

『まずは　ごはん　ささえあう社会への、はじめの一歩』

『子ども食堂かみふうせん』

『ここ、あいてますよ：ディスポニーブルな場を作る』

『15歳、ぬけがら』

『親子カフェのつくりかた：成功する「居場所」づくり８つのコツ』